信用取引とは、証券会社から信用を供与されて行う、株式の売買取引のこと。この場合の“信用の供与”とは、融資または株式の貸し付けを意味し、顧客は、金銭または有価証券を借りて取引を行います。

この取引の魅力は、先ず、手持ち資金以上の取引ができること。たとえば野村證券の「オンライン信用取引」の場合、手元資金の2.5倍までの取引が可能です。つまり、手持ち資金が40万円でも、最大100万円の取引ができることになります。

さらに、信用取引では、 “売り建て”（うりだて）という株価下落時にも利益を狙える取引が可能です。具体的には、借りた株式をまず売り（売り建て）ます。その後、株価が下がったところで株式を買い戻して返却します。すると当初の売却価格と買い戻し価格の差額分が利益となります。現物取引の場合、「買い」からしか取引を始められないので、株価下落＝損失ですが、信用取引なら、株価下落時が逆に利益を上げるチャンスに変わるのです。

信用取引には現物取引にはない次のような特徴、注意点があり、取引を始める前によく理解する必要があります。

（1）現物取引の場合、買った株式をいつまでも保有することができますが、信用取引（※）の場合、売買した株式を6ヶ月以内に決済し、借りた資金あるいは株式を返却しなければなりません。この期限を越えて取引を行うことはできません。

（2）信用取引を始めるには、一定の保証金（委託保証金）を担保として差し入れる必要があります。

（3）お金を借りて株式を買う場合は「買方金利」、株式を借りて売る場合には「貸株料」などの現物取引にはない各種諸経費がかかります。

信用取引は投資資金に比べて大きな利益が期待できる反面、価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。また、相場の変動等により建玉や委託保証金の評価が下がった場合、建玉に対する保証金の割合を一定以上に保つために保証金を新たに差し入れる必要が生じます。資金余力が十分にあればよいのですが、必要な保証金を新たに差し入れることができない場合、その時点で行っている取引が強制的に決済されてしまうため注意が必要です。

（※）「制度信用取引」の場合。「制度信用取引」とは、国内上場株式等のうち、金融商品取引所が定めた銘柄を対象とし、返済期限などが金融商品取引所の規則により一律に決められている信用取引です。信用取引には、その他に、投資家と証券会社の間で自由に取引条件（銘柄や返済期限など）を決めることができる「一般信用取引」もあります。