世界経済全体の中では、BRICs諸国に代表される新興諸国の存在感が今後さらに高まっていくことが予測されます。左のグラフを見ても昨年秋の世界金融危機を発端とする不況から、新興諸国はいち早く立ち直りつつあることが分かります。特に中国は、GDP総額で近い将来に日本を抜き、世界第2位に躍り出ることが確実視されており、さらに、これまでの輸出主導型から内需主導型の経済発展に方向転換しつつあります。

一方、国民１人当たりのGDPで見ると2007年時点で中国は、未だ日本の1970年代前半、インドは1960年代中盤レベルにあり、今後、国全体の発展に合わせて、国民の購買力が飛躍的に高まると予測されます。そんな中で、これらの国々の内需拡大により恩恵を受ける企業群、さらには新興諸国の経済発展に合わせて需要が拡大する分野などに投資することで、資産運用の効率を高めることが期待できます。

左のグラフでも分かるように、エネルギー消費量の中で、太陽光や風力、バイオマスなどの再生可能な新エネルギーに対する需要が、今後は伸びていくことが予測されます。また、米国のグリーンニューディール政策、日本の民主党政権が打ち出した温暖化ガス排出量25％削減（1990年比）などの政策により、エネルギーの効率性向上技術、電気自動車などの環境負荷が少ない製品に対する需要が今後伸びていくと期待されます。

一方、温暖化の進展により今後、世界の様々な地域で水不足が深刻化することが予測され、こうした環境問題の解決に寄与する技術をもった企業群にも、今後、注目が集まっていくでしょう。
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